ダイバーシティ推進・働き方の見直し支援

ダイバーシティの推進は重要な経営課題ですが、一朝一夕に進むものではありません。当財団では、専門チームが実態調査の実施、取組み体制や取組み内容についての助言、事例などの情報提供、行動計画達成のための支援など、あらゆるフェーズでお手伝いします。職場環境診断調査も実施中です。お気軽にご相談ください。

ご利用いただいた企業の方の声

e_title_118.png 3年前の取組み開始時に全社員にアンケート調査を実施したことで、自社の課題に適した取組みの実施ができたと思います。今回取組みを経て再調査を実施したことで、取組みの成果がはっきりわかりました。来期からは残された課題を克服するために取組みを始めます。

e_title_118.png 第三者である財団がインタビューやアンケート調査を実施することで、人事部が実施するのではわからない現場の本音が明確になりました。人事部の省力化にもなり、お願いしてよかったです。

e_title_118.png 数ある情報の中で、どの取り組みが当社に適しているか迷っておりましたが、財団からいつも適切な情報提供があり助かりました。ある時は参考にしたい制度について専門家を紹介してくれることもありました。担当者の自分自身が納得して取組みを進めることができたので、社内に対し説得力のある対応ができたと思います。

e_title_118.png 社内だけでは、安易な取組みの選択をし、内向きの活動になっていたかもしれませんが、第三者が入ることで、「こんな方法もあるよ」と活動が広がって、頓挫することなくやり切れたと思います。

I.社内状況調査

ダイバーシティ推進や働き方改革の課題を知るために、社内の意識・実態調査の実施が効果的です。

①表面に現れている問題の原因を探る!

本調査では、一般社員だけではなく、一般社員の上司(管理職)も対象とした調査を実施。一般社員と管理職、女性社員と男性社員の認識の違いのほか、働き方の実態を明らかにします。このことにより、表面に現れにくい課題が明確になります。

②経営層や管理職に課題を自覚してもらうことに効果的!

役職向け研修や管理職研修等において、研修内容に調査結果のデータを利用することで説得力が増します。

③貴社の推進の方向性が明確になる!

結果報告と併せて提示する取組み案で、今後のダイバーシティ推進や働き方の見直しの方向性と取組み内容が明確になります。


<7つの切り口>

ダイバーシティ推進・働き方の見直しを7つの切り口で調査。管理職、男女社員の認識の違いを探り、分析いたします。

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<調査の流れと概要>

●ヒアリング調査とアンケート調査の併用で詳細な実態を捉える!

アンケート調査の前にヒアリング調査を実施し、貴社のダイバーシティ推進や働き方の実態を捉えます。
第三者がヒアリングしますので、一般社員や管理職の方々が職場の現状や感じている問題点を本音で語りやすい効果があります。
アンケート調査は全社共通の標準30問に加え、ヒアリング調査の結果から独自の問いを追加できるので、各社の事情をより反映させた調査の実施が可能です。標準30問については、他社との比較や、定期的な実施による自社の変化の計測が可能です。


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II.パーソナルインタビュー

専門家が対象者お1人ずつにインタビューをいたします。

●実施方法

社内状況調査で明らかになった課題を抱えたグループ等に対して、専門家が個別インタビューを行います。
キャリアや働き方等についての課題に向き合い、考えを深めるきっかけづくりをいたします。
所要時間はお1人あたり30分。
まずはI.の社内状況調査を実施していただくと、展開がスムーズです。

●実施条件

5人以上から実施いたします。


<実施例>

e_title_118.png 社内状況調査により、管理職直前の女性に課題があることが判明しました。財団から専門家を派遣してもらい、1人ずつインタビューをしてもらうことにしました。現在の状況やお悩みを聞いてもらい、女性たちはこれからのキャリアアップのヒントをつかんだようです。(企業担当者)

III.コンサルティング

貴社のお困りごとを担当部署の皆様と連携して解決に導くコンサルティングをいたします。


こんなことでお困りではありませんか?
●女性活躍推進法に対応した行動計画はあるものの、計画を実行するための体制や手順がわからない
●専任の担当者を置けない中で、効率よく進める方法を知りたい
●他社で効果があった取組みを知りたい

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21世紀職業財団の経験豊富な専門チームが貴社の取組みをサポートします。

●取組み体制についての助言
●取組み事例やその効果についての情報提供
●具体的な取組みについてのアドバイス
●効果測定の支援

― 具体的には ―

●プロジェクトや委員会への同席・助言。事前打合せでのアドバイス
●役員会への他社事例紹介資料の準備、作成
●職場単位で実施するグループディスカッションのリード 等

※詳細につきましては、直接お問合せください。

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