ダイバーシティ推進、女性活躍推進のための
調査・コンサルティング
ダイバーシティの推進は重要な経営課題ですが、一朝一夕に進むものではありません。当財団では、専門チームが実態調査の実施、取組み体制や取組み内容についての助言、事例などの情報提供、行動計画達成のための支援など、あらゆるフェーズでお手伝いします。職場環境診断調査も実施中です。お気軽にご相談ください。
I.社内状況調査
ダイバーシティ推進や働き方改革の課題を知るために、社内の意識・実態調査の実施が効果的です。
①見えている問題の本質的な課題・原因が明らかになります
本調査では7つの切り口を使い、一般社員と管理職の認識の違いや、女性社員と男性社員の意識の違いなどを明らかにしながら本質的な課題に迫ります。また働き方の実態を把握することで、目に見えない風土や習慣を可視化しながら原因を明確にします。
②貴社の推進の方向性が明確になります
結果報告と併せて提示する取組み案で、今後のダイバーシティ推進や働き方の見直しの方向性と取組み内容が明確になります。
③研修にも調査報告が役立ちます
当財団の研修を実施する場合は、調査結果を利用することができます。貴社のデータを利用することで、説得力のある研修が実施できます。
＜７つの切り口＞
ダイバーシティ推進・働き方の見直しを７つの切り口で調査。管理職、男女社員の認識の違いを探り、分析いたします。
＜調査の３大特徴＞
●特徴1 オーダーメイドの調査です
貴社のご要望を取り入れたアンケート調査項目を設計していきます。
規制の調査項目ではないので、明らかにしたいポイントを重点的に探り、課題の深堀りをすることができます。
●特徴2 調査は2段階。ヒアリング調査でアンケート調査をより効果的に！
貴社のご要望を取り入れたアンケート調査項目を設計していきます。
第三者によるヒアリングで生の声を抽出し仮設を立て、貴社の課題をより明確にするアンケート調査を構築していきます。
●特徴3 同じ業界の他社比較もできます
当財団で実施している一般男女を対象とした調査と比較することができます。
貴社の推進状況や意識を同じ業界の他社と比較することが可能なので、貴社の良い点と課題がより明らかになります。
＜調査内容＞
貴社のご要望に沿った内容で実施いたします。以下は調査の一例です。
- ダイバーシティ推進調査
- 従業員満足度調査
- 働き方改革調査
- 女性活躍推進調査
- 従業員エンゲージメント調査
＜調査の流れ＞
お打合せから報告書納品まで4～5カ月程度かかります。
調査項目数、対象人数、調査方法により料金が変わります。
実施方法や料金等詳細につきましては、お気軽にご相談ください。
ご利用いただいた企業の方の声
３年前の取組み開始時に全社員にアンケート調査を実施したことで、自社の課題に適した取組みの実施ができたと思います。今回取組みを経て再調査を実施したことで、取組みの成果がはっきりわかりました。来期からは残された課題を克服するために取組みを始めます。
第三者である財団がインタビューやアンケート調査を実施することで、人事部が実施するのではわからない現場の本音が明確になりました。人事部の省力化にもなり、お願いしてよかったです。
数ある情報の中で、どの取り組みが当社に適しているか迷っておりましたが、財団からいつも適切な情報提供があり助かりました。ある時は参考にしたい制度について専門家を紹介してくれることもありました。担当者の自分自身が納得して取組みを進めることができたので、社内に対し説得力のある対応ができたと思います。
社内だけでは、安易な取組みの選択をし、内向きの活動になっていたかもしれませんが、第三者が入ることで、「こんな方法もあるよ」と活動が広がって、頓挫することなくやり切れたと思います。
II.パーソナルインタビュー
専門家が対象者お１人ずつにインタビューをいたします。
●実施方法
社内状況調査で明らかになった課題を抱えたグループ等に対して、専門家が個別インタビューを行います。
キャリアや働き方等についての課題に向き合い、考えを深めるきっかけづくりをいたします。
所要時間はお１人あたり30分～。
対面でもオンラインでも可能です。
まずはI.の社内状況調査を実施していただくと、展開がスムーズです。
●実施条件
5人以上から実施いたします。
＜実施例＞
社内状況調査により、管理職直前の女性に課題があることが判明しました。財団から専門家を派遣してもらい、１人ずつインタビューをしてもらうことにしました。現在の状況やお悩みを聞いてもらい、女性たちはこれからのキャリアアップのヒントをつかんだようです。（企業担当者）
III.コンサルティング
貴社のお困りごとを担当部署の皆様と連携して解決に導くコンサルティングをいたします。
●女性活躍推進法に対応した行動計画はあるものの、計画を実行するための体制や手順がわからない
●専任の担当者を置けない中で、効率よく進める方法を知りたい
●他社で効果があった取組みを知りたい
21世紀職業財団の経験豊富な専門チームが貴社の取組みをサポートします。
●取組み体制についての助言●取組み事例やその効果についての情報提供
●具体的な取組みについてのアドバイス
●効果測定の支援
― 具体的には ―
●プロジェクトや委員会への同席・助言。事前打合せでのアドバイス
●役員会への他社事例紹介資料の準備、作成
●職場単位で実施するグループディスカッションのファシリテート 等
※詳細につきましては、直接お問合せください。