メディア掲載実績等
メディア掲載
2023年度
- 現代ビジネス（講談社、2024年3月21日）
当財団の調査研究チームによる著書『〈共働き・共育て〉世代の本音』が紹介されています。
- 日本経済新聞（2024年2月2日）「育休明けたら部下ゼロ 均等法違反」
当財団実施調査が引用されました。
- 讀賣新聞（2024年1月31日）「定年後の女性どう生きる？」
当財団実施調査が引用されました。
- 朝日新聞（2024年1月30日）「男女賃金格差、なぜ？ 均等法の担当者が見る『キャリアの格差』」 当財団・特別顧問の伊岐典子が取材を受けました。
- 和歌山県広報番組「きのくに21」（2023年10月8日、テレビ和歌山）
関西事務所長の佐野由美が和歌山県 女性活躍企業同盟の交流会にて講演を行い、テレビ和歌山の取材を受けました。
⇒当日の放送がYouTube和歌山県公式チャンネルにて公開されています。（外部リンク）
- HR Online（DIAMOND online 2023年5月11日）「企業の成長を実現していく“ワケあり人材”採用&登用のススメ」 当財団実施調査が引用されています。
- PRESIDENT Online（2023年4月27日）「働くママはお荷物なのか…育休から帰ってきた女性たちがみるみる自信をなくす根本原因」 当財団実施調査が引用されています。
- 日経MJ（2023年4月19日）「働く女性の考現学サーチ」 当財団上席主任・主任研究員の山谷真名のコメントが掲載されました。
- 四国経済連合会「四国地域におけるD&Iに関する現状の課題と取組みの方向性(女性編)」報告書（2023年4月17日） 当財団協力調査について、愛媛新聞、四国新聞、高知新聞各紙（いずれも4月18日付朝刊）、日経新聞四国版（5月3日付）に掲載されました。
2022年度
- 朝日新聞・朝刊（2023年3月9日） 「Think Gender」記事内「【そもそも解説】働く男女の格差、法整備は？差別禁止でも…平等遠く」にて、当財団会長・伊岐典子のコメントが掲載されました。
- 独立行政法人労働政策研究・研修機構刊行「日本労働研究雑誌」2023年2・3月号 伊岐会長執筆の巻頭提言「『均等』の先にあるもの」（外部リンク、PDF）が掲載されました。
- インターネット報道番組「ABEMA Prime」（2023年1月11日） 働く親の子育てとキャリア・マミートラックの障壁等をテーマにした議論の中で、当財団実施の「子どものいるミレニアル世代夫婦のキャリア意識に関する調査研究」が引用されました。
- 労働新聞（2022年12月12日） 当財団実施「ダイバーシティ＆インクルージョン推進状況調査」についての記事が掲載されました。
- ウェブサイト『大手小町』（2022年11月8日、読売新聞社） 当財団・客員講師の清水知子講師がコロナ禍での会社の人間関係の悩みに答えています（読売新聞・夕刊にも掲載）。
- 日本経済新聞（2022年10月13日） 「産後パパ育休スタート 働きたい妻を支える活用術」の記事にて、当財団上席主任・主任研究員の山谷真名が取材を受けました。
- 月刊誌『助産雑誌』（2022年10月号、医学書院） 特集「共働き家庭のための出産準備アップデート」の記事の中で当財団実施調査が掲載され、上席主任・主任研究員の山谷真名が監修を行いました。
- ウェブサイト『日経ｘwoman』（2022年7月19日～8月17日、日経BP社） 日経x woman が実施した「働く女性2482人のキャリア意識調査」について、当財団上席主任・主任研究員の山谷真名が取材を受け、シリーズ中【5】～【8】でコメントが掲載されました。
- ウェブサイト『HRオンライン』（2022年7月7日、ダイヤモンド社） 当財団実施の「子どものいるミレニアル世代夫婦のキャリア意識に関する調査研究」の掲載とともに、当財団上席主任・主任研究員の山谷真名が取材を受けました。
- ウェブサイト『大手小町』（2022年6月24日、読売新聞社） 当財団実施の「子どものいるミレニアル世代夫婦のキャリア意識に関する調査研究」の担当チームが取材を受け、掲載されました。
- ニッキン（2022年5月13日・27日） 当財団・事業推進部担当部長の藤野恵子がニッキン（金融総合専門紙）の取材を受け、「専門家に聞く」のコーナーに2回シリーズで掲載されました。
講演・執筆等
講演実績
他誌への執筆・寄稿
共催・後援
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